ブレインパッド、運用型広告最適化ツール「L2Mixer」に
Google AdWordsの商品リスト広告（PLA）への最適化入札機能を追加し、
より簡単かつ高精度な入札を実現
株式会社ブレインパッド（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐藤 清之輔、以下ブレインパッド）は、運用型広告（*1）最適化ツール「L2Mixer（エルツーミキサー）」の最新版（Ver.4.1）を提供開始しました。
このたびの最新版には、前バージョン（Ver.4.0）で追加されたGoogle AdWordsの「商品リスト広告（Product Listing Ads : PLA）（*2）」のルール入札（*3）機能に加え、最適化入札機能が追加されました。膨大なパターンの中からキーワード・商品ごとに最適な入札価格の組み合わせを計算し自動入札を行う最適化入札に対応したことにより、広告出稿時の運用者の負担を軽減しながら、さらに高い効果を得ることが可能となります。
■国内最大規模の実績を誇る「L2Mixer」の強み
L2Mixerは、ブレインパッドが独自に開発する高精度の予測モデルおよび最適化計算を用いた「自動最適化」により、手間のかかる運用型広告の入札・入稿作業の効率化と、広告効果の最大化を支援する純国産のマーケティングツールです。現在、L2Mixerにて運用されているアカウント数およびキーワード数は国内最大規模を誇り、企業の広告運用部門や各種広告の運用を請け負う広告代理店に導入されております。
■商品リスト広告（PLA）最適化入札機能の特徴と設定イメージ
昨今、商品リスト広告をはじめとするデータフィード（*4）を活用した広告手法が、注目を浴びている一方、広告の種類の増加にともない、運用負荷も増大しています。
今回のバージョンアップにより、これまでルール入札での管理しかできなかった商品グループ（*5） に対して、最適化入札が実施可能となります。これにより、広告運用者の入札作業工数を大幅に削減し、さらに効果を向上することができます。
▲Ver.4.1は、わずか2ステップで商品リスト広告（PLA）の最適化入札が可能
▲最適化入札の設定イメージ ステップ1
最適化入札の目標値を選択し、制約値を設定
▲最適化入札の設定イメージ ステップ2
最適化入札の対象（*6）を選択
また、L2Mixerのきめ細やかな「ルール入札」と今回追加された「最適化入札」を組み合わせることができるため、広告出稿時の運用負荷のさらなる軽減とROI（費用対効果）の最大化を実現することができます。
（*1）リスティング広告やディスプレイ広告をはじめとするインターネット広告の手法の一つ。掲載面や入札単価などを調整し、それぞれの効果や反応を見ながら出稿していく広告の総称。
（*2）グーグル株式会社が提供する、商品データフィードを活用した広告商材。Google Merchant Center（GMC）に登録した商品データをGoogle AdWordsに連携することでキーワードの登録を行うことなく、検索結果画面に商品在庫を考慮に入れた広告出稿が可能。
（*3）ルール入札とは、さまざまな条件とアクションを組み合わせたきめ細やかなルール設定により、手運用では難しい大量なキーワードに対しても自動入札を行うL2Mixerの独自の機能のこと。
（*4）管理しているデータ（商品データなど）を特定のシステムが認識できるフォーマットに変換して送信する仕組み。
（*5）Google商品カテゴリ、商品タイプ、ブランド、状態、アイテム ID、カスタムラベルなど、Google Merchant Centerに登録した商品属性に基づいて、商品をカテゴライズするGoogle AdWords上のコンポーネント。
（*6）最適化入札の対象は、アカウント、キャンペーン、商品グループ単位で設定が可能。
■ご参考情報
●L2Mxier（エルツーミキサー）について
L2Mixerは、手間のかかる運用型広告の業務負荷を軽減し、広告出稿のROI（費用対効果）を最大化するマーケティングツールです。膨大なパターンの中からキーワード・商品ごとに最適な入札価格の組み合わせを計算し自動入札を行う「最適化入札」機能、さまざまな条件とアクションを組み合わせたきめ細やかなルール設定により、手運用では難しい大量なキーワードに対しても自動入札が可能な「ルール入札」機能を搭載した純国産ツールです。
●株式会社ブレインパッドについて http://www.brainpad.co.jp/
（東京証券取引所 市場第一部：証券コード 3655）
本社所在地：東京都港区白金台3-2-10 白金台ビル
設立：2004年3月
代表者：代表取締役社長 佐藤 清之輔
資本金：331百万円（2015年9月30日現在）
従業員数：166名（2015年9月30日現在）
事業内容：アナリティクス事業／ソリューション事業／マーケティングプラットフォーム事業
＊本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
＊本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
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以上
