ビジネス成果を生むデータ活用人材の育成～Eラーニングと実践型演習の違いを徹底解説～

DX時代におけるデータ活用人材育成サービスの現状と課題

現在、多くの企業がデータ分析やAI技術を駆使してビジネスプロセスを改善し、新たな価値を創出しようとしています。
しかし、これに伴う人材育成にはいくつかの課題があります。

まず、データ活用に必要なスキルセットが多岐にわたり、専門知識の習得が求められる点が挙げられます。
データサイエンティストやデータエンジニア、アナリストなど、異なる専門領域のスキルをバランスよく備えた人材の育成は困難です。

次に、データ活用の実践経験を積む機会が不足していることです。
多くの企業はデータサイエンスの理論的な側面に重点を置く傾向が見られるため、データを用いた実践的な訓練が不足しやすく、現場で即戦力となる人材の育成が難しいと言われています。

さらに、既存の従業員に対するスキル再構築の重要性も高まっていることから、既存の業務と並行して学習を進める必要があり、多くの従業員が時間的な制約や敷居の高さを感じることが増えていると言われています。

つまりは、個々人の努力に依存するのではなく、企業組織としてデータ分析力を高めていく努力が重要となります。

企業のデータ活用人材の育成に求められる視点

企業内でデータ活用人材育成を効果的に実行するためには下記の視点が重要です。
ここではデータ活用の取り組みを企業内で効果的に展開させて、具体的な成果に結びつけるためのポイントについてお伝えします。

1. ビジネスニーズとの連携

データ活用の取り組みが企業のビジネス目標と一致していることが重要です。
そのためには、業界知識や事業ドメイン知識を踏まえた具体的なビジネス課題に基づいたデータ分析のプロジェクトの経験を通じて、実践的なスキルを養うことが求められます。

2. 持続可能な学習環境の提供

人材育成においては単なる知識のインプットだけではなく研修前後を通じて継続して学べる環境を提供することが重要となります。
必要に応じて、専門家によるOJT形式でのフィードバック等を活用して、最新の技術動向にも対応しながら学びをアップデートすることが求められます。

3. 組織全体での支援体制

データ活用人材の育成は、単なる個別の取り組みではなく、組織全体での支援体制が必要です。
経営層から現場のスタッフまで、一体となってデータ活用の文化を醸成することが重要です。
そのためには全社・部門間・チームなどの組織の中でデータ利活用を一丸となって取り組む体験が求められます。

つまり刻々と変化するビジネス環境の中で、ビジネスニーズや状況変化に応じて適切な人材育成プログラムを選択していくことが重要となります。

E-ラーニング型学習と実践型演習プログラムとの学習効果の違い

昨今、オンライン環境やデジタルコンテンツの充実により、データ活用人材の育成において「Eラーニング型学習プログラム」を採用する企業が増えています。
一方で、実データを扱う「実践型演習プログラム」を選択したいというニーズがあるのも事実です。

この両者の特徴、採用するメリット／デメリットを明確にした上で適切なサービスを選択することが重要と考えられます。

Eラーニング型学習プログラムの特徴とメリット／デメリット

学習スタイル

Eラーニング型学習コンテンツは、受講者が自分のペースで学習できるため、時間や場所に制約がある場合でも柔軟に対応できることがメリットです。
一方のデメリットとして、学習の深度は受講者任せとなり、逆に受講者間で受講後の成果や理解度にギャップが出やすいことがデメリットといえます。

コストと時間の効率

Eラーニング型学習は、コストや時間の面で効率的に大多数の受講者に研修コンテンツを届けることが可能です。
一方で、受講者からすると視聴型の学習コンテンツでは充分な研修効果が得られにくいことがデメリットとしてあり、結果的に当初の目的に沿わない投資となっているケースも見られます。

基礎知識の習得

基礎知識の習得や基礎概念の定着には適していますが、実践的なスキルの習得には限界があります。
一般の仕事のように一定時間の試行・反復、そしてフィードバックが重要であることからビジネス現場で活躍できる即戦力を育成するのは不得手と言えるでしょう。

当社の人材育成サービスが“実践型演習プログラム”にこだわる理由

当社は創業から20年、データサイエンス企業のパイオニアとして1,300社以上のデータ利活用プロジェクトに関わり、様々なサービスを提供してきました。
そこで得られた知見やノウハウを結集したのが、データ活用人材育成サービスであり、これまでのべ8万名以上の受講実績を誇ります。
そのコアともいうべきエッセンスが実践型演習プログラムです。

当社がこの”実践型”のプログラムにこだわるのには3つの理由があります。

1. 実践的スキルの習得

実践型演習プログラムでは、実際のビジネス課題に取り組むことで、Eラーニング教材では養えない理論と実践を結びつけたデータ分析スキルを習得できます。
受講者は現場で直面する問題に対処する力を身に着けます。

2. 協働とチームワークの強化

当社の研修ではプロジェクトベースの演習課題においてグループワークを実施しています。
実践的な模擬プロジェクトの体験を通じて、メンバー間でのチームワークやコミュニケーションスキルが向上し、実際のデータ分析プロジェクトにおける協働や推進する力を強化します。
これにより組織内でのコラボレーションが促進され、より高い成果を期待できます。

3. 問題解決能力の向上

実際のデータを用いた問題解決に取り組むことで、受講者は創造的な思考と分析力を磨きます。これによりデータドリブンな意思決定ができるようになります。

データ活用人材育成の支援事例

三菱UFJ銀行のマネジメント層向け「AI・データ利活用実践研修」

三菱UFJフィナンシャル・グループは、人的資本経営の一環として「プロ人材育成・リスキル」を推進し、特にDXをリードするデータ活用人材の育成を重要課題としています。
従来から実施している全社員向けのデジタルリテラシー向上eラーニングや「デジタルスキル認定制度」に加え、2024年、マネジメント層を対象とする「データ活用のリテラシー向上研修」をブレインパッドと協働設計し、研修を展開しています。

本研修では、マネジメント層のデジタルリテラシーの意識改革やマネジメント力等の強化を目的に、講義と実践的な演習を通じて実務でのスキル向上を図っています。

【参考】ブレインパッド、三菱UFJ銀行のマネジメント層を対象とする「データ活用のリテラシー向上研修」を協働設計－ 三菱UFJ銀行のDXをリードするデジタル人材の育成を支援 －

島津製作所の全部門対象のデータ活用人材の育成

島津製作所は、DX推進を中期経営計画の成長基盤強化策の一つと位置づけ、顧客への情報・サービス提供の拡充と業務のスマート化を目指しています。
自社のビジネスに対する理解力に加えて、高いITスキルとデータ活用の専門知識を持つ人材の育成を目的に、ブレインパッドと協力して独自のプログラムを構築しました。

このプログラムは3段階で構成され、データ分析の基礎から実践までをカバーしたものです。受講者の各レベルに応じたプログラム構成となっており、日本各所の拠点にオンラインで提供されます。

【参考】ブレインパッド、島津製作所のDX推進におけるデータ活用人材を育成－島津製作所が求める人材像に適応した独自プログラムを構築－

ＳＯＭＰＯホールディングスの全社員向け、3種類のDX人材育成

SOMPOグループは、全社員を「DX企画人材」「DX専門人材」「DX活用人材」の3種類のDX人材のいずれかに育成する戦略を推進しています。
デジタル・データ戦略部が中心となり、「AI、ビッグデータ、CXアジャイル、デザイン思考」を全社員が備えるべきデジタルの素養と位置付け、習得するための各種育成施策を展開しています。

特にデータ活用スキルの教育にはブレインパッドをパートナーに選び、「基礎レベル」「ハイレベル」の2つの研修コースを設計。2020年のスタート以来、700人以上が受講しています。

またこの取り組みの大きな特徴が、データ分析の業務経験を持つ受講者の社員が講師となり研修を担う、人材育成の内製化を進めていることです。
これにより受講者や業務に寄り添った研修が実現し、さらなるDX人材育成が加速され、組織全体の変革が進んでいます。

【参考】これからの時代、データ活用は“読み・書き・そろばん”！ 6万3000人をDX人材に！ＳＯＭＰＯグループが注力するDX研修、その内容は

まとめ

当社のデータ活用人材育成サービスは、豊富な実績と信頼、これまでに培ったデータ活用・分析の実績とノウハウを凝縮した実践に役立つ育成プログラムという強みを持っています。

特に金融、製造、食品、通信などの大手企業を中心に、多彩な業界での導入実績があります。
豊富な事例に裏打ちされた信頼性と、カスタマイズ性の高い研修プログラムにより、各企業様のニーズに合わせた各種サービスを提供できる点が、当社の人材育成サービスの大きな魅力です。

ぜひ当社の人材育成サービスにご興味や関心を持っていただける企業の人材育成担当者、人材育成担当者は積極的にお問合せください。