ブレインパッド、東京五輪に対する米中の意識調査を実施、約半数が東京五輪開催を望むも「訪日観戦したい」は中国58.4%、米国21.0%
－ マーケリサーチツール「Brandwatch」 を用いてアンケート調査を実施、2,000名超が回答 －

　株式会社ブレインパッドは、東京五輪の開催に対する海外の意識調査を目的として、当社が取り扱うマーケティングリサーチツールのSNS分析機能とアンケート機能を活用したオンライン調査を実施したことを発表します。
　本調査は、SNS分析の世界的トップベンダー「Brandwatch（ブランドウォッチ、*1）」が提供するアンケート調査機能「Brandwatch Qriously（ブランドウォッチ・キュリオスリィ、*2）」を利用して実施しました。

■東京五輪の開催に対する意識調査の実施結果（一部抜粋）
　－ 米中ともに約半数が東京五輪の開催を希望、中国のほうが「訪日観戦」への意向が強い －

　各国で新型コロナウイルス感染症の拡大が続く中、今回はアメリカと中国という二つの大国を対象に調査を実施し、18歳以上の男女2,051人から回答を得ました。その概要は、以下のとおりです。

●米国の48.4%、中国の46.8%が、「2021年に東京五輪を開催してほしい」と回答しました。（図1）

●「東京五輪のために訪日したいか？」との質問に対する、「はい」「多分（訪日したい）」との回答は、米国21.0%、中国58.4%となり、大きく差が開きました。（図2）

●東京五輪の開催にあたり配慮すべきことを問う質問に対しては、アメリカは「選手の感染対策」（30.5％）、中国は「観客の感染対策」（28.7％）が最多の回答となり、訪日観戦意欲の高い中国は、観客の感染対策に対する関心が高いという納得しうる結果となりました。（図3）

（図1）
（図2）
（図3）

■日本国内の感染拡大に対し、米中ともに3割以上が「非常に深刻」と認識
　続いて、東京五輪に対する意識に大きな影響を与えているであろう、日本国内の新型コロナウイルス感染拡大の状況に関しても、意識調査を実施しました。

●日本国内の新型コロナウイルス感染拡大の状況を、どの程度深刻と捉えているかという問いに対し、「非常に深刻」との回答は、米国37.9%、中国29.2%となりました。一方、「深刻ではない」との回答（グラフ内1～2の合計）は、米国17.5%、中国29.1%となりました。（図4）

●日本の感染状況をどのような情報チャネルから入手したかという問いに対しては、アメリカが「テレビ」（36.2％）、中国は「オンラインニュース」（29.7％）が最多の回答となりました。（図5）

●続いて、日本の感染拡大に対する認識と、情報チャネルを掛け合わると、「深刻ではない」と認識している層に比べ、「非常に深刻」と認識している層のほうが、より「テレビ」を情報源としていることがわかりました。（図6）

（図4）

（図5）
（図6）

●実施結果の全容は、以下からご覧いただけます。
　URL：http://www.brainpad.co.jp/products/brandwatch/blog/3056/

■東京五輪および日本国内の新型コロナウイルス感染拡大状況に対する意識調査の実施概要
・調査方法　：「Brandwatch Qriously」を活用し、50,000種類を超えるスマートフォンアプリの広告表示スペースにアンケートを配信
・調査地域　：米国、中国
・調査対象　：18歳以上
・調査期間　：2020年7月2日（木）～2020年7月20日（月）
・有効回答数：2,051サンプル（米国：1,043、中国：1,008）（*3）
　　　　　　　※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります。

　ブレインパッドは、本年5月にも「Brandwatch Qriously」を活用し、新型コロナウイルス感染症拡大による自粛要請に対する日本国内の消費者意識調査を実施しております。あわせてご覧ください。
　http://www.brainpad.co.jp/news/2020/05/12/11385

（*1）ブレインパッドは「Brandwatch」から日本国内の公式ディストリビューションパートナーに認定されています。
　　http://www.brainpad.co.jp/news/2019/08/22/10441
（*2）「Brandwatch Qriously」は、スマートフォンアプリの広告表示スペースをアンケート調査に活用できる機能です。最大20億人まで調査を実施でき、回答者にインセンティブを与えるような市場調査とは異なり、偏見が少ない消費者意見を収集できます。
　　http://www.brainpad.co.jp/products/brandwatch/blog/2883/
（*3）「Brandwatch Qriously」は、個人が特定できる情報の収集は行っておりません。

■ご参考情報
●「Brandwatch（ブランドウォッチ）」について　
　「Brandwatch」は、世界のエンタープライズソーシャルアナリティクスのリーダーとして、ユニリーバ、ウォルマート、デルなど2,000以上のグローバル企業に活用され、データドリブンなビジネス上の意思決定を可能にしています。「Brandwatch」は、何百万件もの投稿から鋭い洞察を生み出し、ソーシャルメディアを通じたマーケティングキャンペーン、広告宣伝活動を最適化することが可能です。
　「Brandwatch」は、英ブライトン、米ニューヨーク、サンフランシスコ、独ベルリン、シュトゥットガルト、仏パリ、シンガポール、豪シドニー（予定）を含む世界中にオフィスを構えています。2013年には「PeerIndex」、2017年には「BuzzSumo」の買収を行い、2018年には「Crimson Hexagon」との合併を経て、世界でのプレゼンスをさらに強化しています。

●株式会社ブレインパッドについて　
（東京証券取引所 市場第一部：証券コード 3655）
本社所在地：東京都港区白金台3-2-10 白金台ビル
設立：2004年3月
代表者：代表取締役社長 草野 隆史
資本金：575百万円（2020年3月31日現在）
従業員数：326名（連結、2020年3月31日現在）
事業内容：企業の経営改善を支援するビッグデータ活用サービス、デジタルマーケティングサービス

＊本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
＊本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
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以上