ブレインパッド、パーソナライズされたマーケティング・アクションを強化する「Rtoaster」の新機能をリリース
- 顧客の行動履歴や属性に応じたレコメンドロジックの自動切替やABテスト機能を強化 -
株式会社ブレインパッドは、顧客一人ひとりに自然なアクションを促す、Web/アプリのコンテンツ最適化プラットフォーム「Rtoaster action+(アールトースター アクション・プラス)」のバージョンアップを実施し、施策の高度化・自動化を強化するレコメンデーション表示制御機能の提供を開始したことを発表いたします。
■今回の主な新機能、バージョンアップの内容
●レコメンデーション表示制御機能の強化
●ABテスト機能の強化
企業のマーケティングにおいてパーソナライズされたコミュニケーションの重要性が増す中、デジタルチャネルにおいても顧客の状況・行動・属性に応じたきめ細やかな接客を実行することに対する期待が、さらに高まっています。
このような期待に応え、企業におけるマーケターの業務を支援するため、今回のバージョンアップでは、レコメンデーションの表示制御機能を強化しました。これにより、「個客」のデータ(行動、属性、スコア、アンケートなど)によってWeb/アプリでのレコメンデーションロジックの切替やフィルタリングの動的な設定が可能となるため、より「個客」に寄り添ったパーソナライゼーションが可能となります。
また、従来はルールベースレコメンドのみに対応していたABテスト機能を強化し、他社ツールを含む(※)あらゆるレコメンドロジックのABテストを可能にしました。
(※)対応が可能となる範囲はご希望とされる他社ツールごとに異なるため、個別にお打ち合わせのうえ、対応させていただきます。
■「Rtoaster action+」の新機能を活用した施策例
レコメンデーションにおいて、ユーザーの行動を学習した協調フィルタリング(*1)を用いる場合、「ユーザーが購入する気のない」商品・サービスを学習してしまい、それがレコメンド結果に反映されてしまうケースがあります。例えば、旅行プランの予約サイトにおいて、「たまたま見てしまった話題の高級ホテル」を学習してしまった結果、高級ホテルの情報をレコメンドしてしまうケースがあります(下図参照)。
このようなケースを防ぐため、レコメンドの結果に「過去にユーザーが購入したプランの金額帯」や、マイページで設定している「旅行の嗜好情報」を反映させることで、よりユーザーが「見たい」「見つけたい」と思っているプランを提示することが可能となります。
同様に、以下のようなレコメンド施策も可能となります。
●トップページのカルーセルで表示する内容をユーザーのロイヤルティによって変更する。
(例)低ロイヤルティの場合は、ランキングを表示し、新規ユーザーのCVR向上を狙う。高ロイヤルティの場合は、期間限定商品を表示し、LTVの向上を狙う。
●ユーザーの関心を1問アンケートで入力してもらい、その回答内容に応じてコンテンツや商品を絞り込み、レコメンドする。
「Rtoaster action+」をご利用中の一部のお客様企業は、これらのレコメンド施策をすでに個別カスタマイズのうえで実施しており、「丁寧な接客プランが数値としてCVRに反映されている」といった声をいただくなど、好評を得ています。
今回のバージョンアップによって、これらの施策が個別カスタマイズなしに実施できるようになります。
「Rtoaster」シリーズは今後も、顧客に寄り添ったきめ細やかな施策の実施および施策の自動化を支援できるよう、機能強化を続けてまいります。
■バージョンアップした「Rtoaster」の製品資料は、こちらからダウンロードいただけます。
(*1)協調フィルタリングとは、多くのユーザーの嗜好情報を蓄積し、あるユーザーと嗜好の類似した他のユーザーの情報を用いて自動的に推論を行う方法論のこと。
■ご参考情報
●「Rtoaster(アールトースター)」について
「Rtoaster」は、あらゆる顧客データを統合・分析し、高度なアルゴリズム・多彩なアクション機能により、精度の高いパーソナライズを実現するデータビジネス・プラットフォームです。データ活用・分析にいち早く事業として取り組んできたブレインパッドが2006年に開発・提供を開始し、これまでに様々な業種350社以上の企業にご利用いただいております。市場の変化や高まるニーズに対応することで、高度なデータ活用を実現するプラットフォームへと進化し続けています。
●株式会社ブレインパッドについて
(東京証券取引所 プライム市場:証券コード 3655)
本社所在地:東京都港区六本木三丁目1番1号 六本木ティーキューブ
設立:2004年3月
代表者:代表取締役社長 執行役員CEO 高橋 隆史
資本金:597百万円(2022年12月31日現在)
従業員数:533名(2022年12月31日現在)
事業内容:データ活用を通じて企業の経営改善を支援するプロフェッショナルサービス、プロダクトサービス
*本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
*本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
以上